テレワークは社会、企業、就業者の三者にとってプラス効果をもたらします。
《就業者》ライフ・ワーク・バランス(*1)の向上、育児・介護中の仕事（就業）継続、通勤時間削減による時間有効活用、多様な働き方の確保
《企業》働き方改革よる経営改善、生産性の向上、ダイバシティ（多様性のある）経営、グローバル対応、優秀な人材確保、流出防止、事業継続性の確保（BCP対策）、オフィスコスト削減
《社会》労働力人口減少の緩和、高齢者・障害者・地方居住者の雇用創出、地域活性化、環境負荷の軽減

通勤時間削減により家族と過ごす時間や家事の時間が充実したことを実感されたのではないでしょうか？このように、テレワークを利用することで、働き方の選択肢が広がるとともに、より充実した生活を送ることに繋がります。就業者の方がテレワークのメリットを享受されることによって、企業にとっての生産性もあがり、働き方改革による経営改善に繋がります。地震や台風、今回のような緊急事態宣言下においても事業の継続ができます。優秀な人材の確保や流出防止といった結果も出ています。就業者と企業がメリットを享受することで、社会にとっても労働力人口減少の緩和、高齢者・障がい者・地方居住者の雇用創出、地域活性化に繋がり、ひいては環境負荷も軽減されることになります。

note
(*1)「ライフ・ワーク・バランス」とは内閣によれば「生活と仕事の調和」と定義されています。